なぜ昭和のサラリーマンはあんなに酒を飲んだのか？ 令和の若者はなぜ飲まないのか？

1960年代～2026年｜日本の飲酒文化60年の変遷

昭和のサラリーマンにとって、酒は単なる嗜好品ではありませんでした。上司との付き合い、同僚との情報交換、取引先との接待、そして仕事のストレス解消。酒は会社生活と深く結び付いていました。

ところが、令和の若者は違います。飲み会よりも自分の時間を大切にし、健康や翌日の仕事を考えて、あえて飲まない人もいます。

この約60年間で、何が変わったのでしょうか。

今回は、サラリーマン、会社、居酒屋、健康、酒税という5つの視点から、日本の飲酒文化の変遷を振り返ります。

1．日本の飲酒文化を変えた6つの時代

1960年代

高度経済成長期：酒は会社生活の潤滑油

終身雇用や年功序列を背景に、職場の人間関係が重要だった時代。仕事帰りの一杯は、上司や同僚との関係を深める機会として広まりました。

1970年代

大衆居酒屋の時代：安く気軽に飲める

居酒屋チェーンが本格的に登場。仕事帰りに立ち寄りやすい店が増え、外食としての飲酒が身近になりました。

1980年代

バブル期：接待と飲みニケーション

会社の宴会や取引先との接待など、酒を伴う交流が存在感を持った時代。「飲みニケーション」という言葉もメディアに登場しました。

1990年代

飲酒市場のピークとバブル崩壊

バブル崩壊後も飲酒文化は根強く残りました。日本の酒類消費量は1990年代半ばにピークを迎え、その後は長期的な減少へ向かいます。

2000～2010年代

酒離れ：飲み会は義務から選択へ

長引く経済停滞、働き方の多様化、健康意識の高まりなどを背景に、従来の飲酒習慣が変化。若者の間では、酒を飲まない付き合い方も広がります。

2020～2026年

令和：飲まない自由とノンアル文化

コロナ禍で職場の飲み会が一時的に激減。現在は飲み会が再開される一方、参加するかどうか、飲酒するかどうかを個人が選ぶ文化も定着しつつあります。

この流れで注目したいのは、酒の味や価格が変わっただけではなく、会社と個人の関係そのものが変化したことです。

2．数字で見る、日本人はどれほど酒を飲まなくなったのか

国税庁の統計によると、日本の成人1人当たりの酒類消費量は1992年度の101.8リットルをピークに減少し、2019年度には79.3リットルとなりました。

成人1人当たりの年間酒類消費量

出典：国税庁。ビール・日本酒などを合計した飲料としての容量であり、純アルコール量ではありません。

1992年度

101.8 L

ピーク

2019年度

79.3 L

約22％減少

この変化には、人口構造の変化に加えて、生活習慣や飲酒に対する価値観の変化も関係していると考えられます。

3．昭和のサラリーマンが酒を飲んだ5つの理由

第一に、会社が生活の中心だったこと。 長期雇用を前提とした職場では、上司や同僚との継続的な関係が重要でした。飲み会は職場では話しにくいことを話す場にもなり、仕事と私生活の境界が曖昧になりがちでした。

第二に、酒が情報交換の手段だったこと。 携帯電話もSNSもない時代、同僚や取引先と直接会って話す機会には大きな意味がありました。飲酒そのものより、酒席で得られる人間関係や情報が重視された面もあります。

第三に、居酒屋が発展したこと。 1970年代から居酒屋チェーンが登場し、1980年代には全国的な居酒屋ブームが起こりました。比較的安く、気軽に入れる店舗が増えたことは、サラリーマンの飲酒文化を支えました。

第四に、ストレス解消の手段だったこと。 長時間労働や仕事上の緊張を抱える会社員にとって、酒は仕事から気持ちを切り替える身近な手段の一つでした。ただし、飲酒が実際にストレスを解消したのか、依存や睡眠障害につながったのかは区別する必要があります。

第五に、飲酒への同調圧力があったこと。 上司からの誘いを断りにくい、宴会では乾杯に付き合う、といった習慣がありました。飲酒を楽しんでいた人がいる一方、体質的に飲めない人や、飲みたくない人にも負担がかかっていたのです。

4．令和の若者が飲まない5つの理由

昭和の飲酒文化と比較すると、次のような変化が見えてきます。

昭和の会社員に多かった考え方	令和に広がる考え方
上司との飲み会も仕事のうち	勤務時間外は自分の時間
酒席で本音を話す	飲酒しない交流も選ぶ
酔うことも娯楽の一つ	翌日の体調や睡眠を重視
飲み会への参加が当然	参加するかどうかは個人の判断
ビールで乾杯	ソフトドリンクやノンアルも選択肢

若者の飲酒が減る理由としては、健康意識、飲酒を伴わない交流の普及、娯楽の多様化、飲酒に使えるお金の制約、そして職場文化の変化が考えられます。

ただし、若者全員が飲酒を避けているわけではありません。飲酒を楽しむ人もおり、飲み会を交流の機会として評価する若者もいます。

5．健康に対する認識も大きく変わった

かつては「酒は百薬の長」という言葉が親しまれ、適量の酒は健康によいという考え方も広く知られていました。

現在は、アルコールによる健康リスクが以前より具体的に認識されています。

2024年2月、厚生労働省は「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」を公表しました。飲酒量を純アルコール量で把握し、自分の体質や健康状態に応じて飲酒を判断することを促しています。

健康の観点から変わった飲酒の考え方

• アルコールには、がんや肝疾患などの健康リスクがある。
• 体質によっては少量でも健康上の問題が生じる。
• 不安や不眠を解消するための飲酒は避ける。
• 飲む場合は量を決め、一時的な大量飲酒を避ける。
• 飲酒を他人に強要しない。

出典：厚生労働省「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」

かつて酒が健康や活力の象徴として語られることがあったのに対し、現在は飲酒に伴うリスクを理解したうえで選択することが重視されています。

6．酒を飲まなくなると、国の税収はどうなるのか

飲酒文化の変化は、国の財政にも影響しています。

日本の酒税収入の変化

1994年度・ピーク

約2.1兆円

2022年度

約1.2兆円

1994年度の約2.1兆円から2022年度には約1.2兆円へ。税率変更や酒類の構成変化も影響しています。

税収減少の背景には、消費量の減少だけでなく、ビールから発泡酒やチューハイなどへの消費の移行もあります。

国税庁は国内市場の縮小に対応し、日本酒やウイスキーなどの輸出促進、海外市場の開拓にも取り組んでいます。

一方で、酒税収入だけを増やすために飲酒を促進すれば、アルコールに関連する疾病や事故などの社会的費用が増える可能性があります。税収と国民の健康を両方考える必要があります。

7．これからの居酒屋はどうなるのか

6

今後の居酒屋には、酒を大量に販売する以外の価値が、より重要になると考えられます。

例えば、食事を楽しめること、少量でも質の高い酒を提供すること、ノンアルコール飲料が充実していること、一人でも入りやすいことなどです。

また、地酒やクラフトビール、地域の食文化を観光資源として生かす方向もあります。

酒を飲む人だけでなく、飲まない人も一緒に楽しめる店が増えれば、飲酒文化は形を変えて残っていくでしょう。

8．結論：昭和と令和、変わったのは酒よりも働き方

昭和のサラリーマンにとって、酒は会社生活を円滑に進めるための手段でもありました。

令和の若者にとっては、酒は数ある娯楽やコミュニケーション手段の一つです。

しかし、昭和の飲酒文化にも、世代や役職を超えて交流できるという側面がありました。令和の個人を尊重する文化にも、職場での偶然の出会いや交流が減るという課題が考えられます。

大切なのは、昔のように飲酒を強要することでも、酒を飲む文化をすべて否定することでもないでしょう。

酒を飲む人も、飲まない人も、無理なく同じ時間を楽しめる。そんな飲酒文化へと、日本社会は移行しつつあるのではないでしょうか。

ブログ「単身赴任のすすめ」の視点からは、もう一つ興味深い問いがあります。

単身赴任中、仕事が終わって一人で酒を飲む昭和型の生活と、散歩、運動、読書、趣味などに時間を使う令和型の生活。両者を比較すると、酒離れという現象を、単なる世代差ではなく、人生の時間の使い方という観点からも考えられます。